ブックタイトル国際印刷大学校研究報告 第19巻

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国際印刷大学校研究報告 第19巻

4■国際印刷大学校研究報告第19巻(2019)それぞれ環境対応に貢献し、ESG投資とも言える。ノーベル医学生理学賞を受賞した本庶 佑教授は2012年に「ゲノムが語る生命線」(講談社)を出版した。2012年に印刷校正工場で胆管癌が発症したが、このゲノム解析による予防医学は印刷と環境に明るい未来がある。しかし、近年、若者の海外留学離れが深刻であるとの記事(日経、2018年11月9日号)があり、20年間で40%も減少している。また、アメリカの科学工学分野の大学院留学生数はアジアでは中国が1位、インドが2位、韓国4位、台湾6位で日本は19位で低迷している。かつて、1弗=360円、1 £=1200円時代に著者は家財を一部売却し、海外留学・研修に出かけ、各種論文を発表してきた。文科省では科学研究費制度を見直すとのことであるが、帰国後のポストの確保や官民による研究サポートなどが大切であり、日本の将来は若者の熱意と国家の指針にかかっている。参考文献(1)木下堯博;プリント80と米国大学視察、印刷新報1980年5月8日号(2)MDC印刷改善活動;MDC ReportVol.5 全108頁(2013年9月)斗山東亜㈱                    Vol.1~4は2007年から刊行している。(3)国際印刷大学校研究報告第17巻(2017)pp26 ~ 27(4)同上 第19巻(2019)巻末(5)Strategy &Foresight Vol.18(2018)pp11~15(6)木下堯博;㈱サンエムカラー教育事業に関する資料「全121頁」                    (1708頁の抜粋)(2015年7月30日)(7)木下堯博;日韓印刷文化シンポジウム資料集「全207頁」                    (2011年9月17日、東京ビッグサイト)参考資料(1)総務省統計局;人口推計―平成30年11月報―(2018年11月20日)(2)吉高まり;企業経営としてのSDGs、資本市場 No.399(2018年11月)(3)菅野雅明;世界経済、Kanno Report (2018年11月21日)(4)土場内明彦;人生100年時代、ニッセイ経済研究所(2018年11月28日)(5)日本政策金融公庫;小企業の従業員の不足感(2018年11月22日)(6)NRIメディアフォーラム;ITナビゲーター2019年度版、野村総合研究所(2018年12月6日)(7)日本経済団体連合会;今後の採用と大学教育に関する提案(2018年12月4日)(8)前田泰伸;高齢化と労働生産性の関係、経済のプリズム No.173(2018年12月)(9)和喜多裕一;持続可能な世界の実現に向けた日本の役割、立法と調査 No.407(2018年12月)(10)みずほ銀行;日本経済の中期見通し―紙パ、情報サービスなど―(2018年12月6日)本論文は印刷情報2018年12月号に投稿した内容を補筆して、まとめたものである。